行動科学専修プログラム

行動科学専修プログラム

養成人材像

心理学・社会学・情報科学による行動科学的アプローチに基づき、人間行動を総合的に理解し、地域住民の心身の問題、生きがいの問題などに適切に対処できる人材を養成する。

1年次

2年次

3年次

4年次

基礎ゼミナール

(震災復興に関する学修含む、教養教育科目・必修)

環境科目・地域関連科目

(教養教育科目・選択必修)

課程導入科目

1年次

必修科目

人間文化入門、人間文化研究

総合的な人間行動や文化の理解を目指す本課程の基礎を学び、本課程における視座を得ることを目的とする。

課程共通科目

1〜2年次

選択科目

国際交流研修、日本語表現基礎、社会調査法、芸術文化論など

世界の多様な文化の有りようや文化の相対性を理解するための基礎科目を学修し、主副専修プログラムを決定し取り組むことのできる基礎的能力を修得する。

プログラム基礎科目

2〜3年次

必修、選択必修

(必修)社会調査実習、心理学基礎実験など 
(選択必修)基礎統計学、統計学(検定・推定)、心理学概論、実験心理学、社会学概論など

行動科学的アプローチの基礎を学び、体験的な取組を実践することで、人間行動や社会的側面へ実証的に取り組んでいく基礎的能力を養成する。

総合科学論Ⅰ・Ⅱ

3年次 必修

プログラム展開科目

3〜4年次

選択必修

実験心理学演習A・Bなど演習科目から選択

行動科学領域に関わる多分野の講義と演習を学ぶことにより、人間行動の理解や地域社会への関わりや貢献に向けての総合性と専門深化を一層展開させる。

特別研究

4年次 必修

※プログラム基礎科目とプログラム展開科目から34単位修得

副専修プログラム 【16単位】 

副専修プログラムの選び方により多様な総合化が可能 ※以下例示

ヨーロッパ語圏副専修プログラム

課程内の遠い分野と

ヨーロッパ語圏の文化・言語の学修が付加され、観光等での異文化交流や災害時の外国人支援に活躍できる。

政策法務副専修プログラム

他課程の分野と

政策や法務関係の学修が補強され、地域社会の生きがい作りに関わる政策立案のできる地方公務員として活躍できる。

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