課程・カリキュラム

教育課程

人間文化課程・地域政策課程の2課程制

震災復興に加え人口減・グローバル化の課題に直面する地域社会にあって、その来歴・現状を深く理解し、地域創成に向けグローバルな視野を持って貢献できる人材の養成を目的として人間文化課程・地域政策課程を設置しました。

（※令和６年度入学生及び令和８年度編入学生からスポーツ科学専修プログラムの受け入れを停止します。ただし、スポーツ科学に関連する科目は継続して開講します。）

 

主副専修プログラム制による総合化

従来の「課程−コース制」及び「コースカリキュラムに基づく主副専攻制」を廃止し、「課程−専修プログラム制」を新設しました。主副専修制により専門的学びと総合的学びを確保しました。

学修ポートフォリオによる自覚的・主体的学修の強化

在学全期間に渡るポートフォリオの活用により、学生の自覚的・主体的学修を促し、個別指導を徹底します。主副専修プログラム制の総合的学修をサポートします。

課程の教育目的と特色

人間文化課程

地域社会の人々の心身と文化の問題に取り組みます

• 文化研究（欧米・アジア等の言語、文化、歴史、思想）、行動科学、スポーツ科学、芸術の各分野を踏まえた上で、総合化を図ります。
• 学部共通科目として「総合科学基礎（人間文化）Ａ・Ｂ」を配置し、その中で地域が直面する問題について総合的に学修させます。「国際交流研修」等の課程共通科目では、国際交流体験・留学などを行います。
• 1年次での基礎科目の履修、2年次以降の実践的な演習（または実験・実習）を中心としたアクティブ・ラーニング科目の履修などを通じて、グローバル化に対応した地域づくりや地域社会の発展・向上に資する社会的実践力を育成します。

人間文化課程専修プログラム

地域政策課程

震災復興から持続可能な社会づくりに取り組みます

• 地域創生の課題に総合的かつグローバルな視点から取り組める人材を養成するために、法学・経済学・環境学の高度な総合化を図ります。
• 学部共通科目の「総合科学基礎（地域政策）Ａ・Ｂ」と課程共通科目において、地域課題との関連性のなかで、法学・経済学・環境学の基礎理論を共通に学修させる一方で、5つの専修プログラムを配置することにより、自らの問題意識に基づいて地域課題に取り組む能力を養います。
• 各専修プログラムはPBL科目※を置き、具体的な解決手法の修得強化を図ります。

※PBL科目＝課題解決型学習科目

地域政策課程専修プログラム

学びのイメージ

※令和６年度入学生及び令和８年度編入学生からスポーツ科学専修プログラムの受け入れを停止します。ただし、スポーツ科学に関連する科目は継続して開講します。

 

学修ポートフォリオを活用し、主副専修プログラム制による学生の主体的学びをサポート

主専修プログラムに「近い分野」あるいは「遠い分野」の専修プログラムを副専修プログラムとして履修することで、多様な学修成果、能力を培うことが可能です。

• 総合的学びと専門的な学びの計画・実行・反省（自己評価）履修申告チェック
• 授業外の活動・就職活動の契約・実施・反省
• 学修成果（レポート・ゼミ報告書等）の添付・蓄積
• アドバイザー教員（担当教員・指導教員等）との面談：履修状況の相互理解を図ります。

 

副専修専門プログラム

どちらの課程の学生も副専修プログラムとして履修できますが、このプログラムを主専修プログラムとして選択することはできません。

地域社会連携専修プログラム

目的・養成人材像

経済学を基礎として、法学や環境学の視点を取り入れながら地域社会の現場で生じている生産・生活をめぐる諸問題を学修することによって、地域が抱える諸問題を総合的な視点から解決できる能力と意欲を育成する。

科目等

協同組合論、地方財政論、社会保障論、労働経済論

 

課程横断型プログラム

人間文化課程、地域政策課程のどちらにも属さない、課程横断型のプログラムです。どちらの課程の学生も副専修プログラムとして履修できますが、このプログラムを主専修プログラムとして選択することはできません。

グローバル・地域人材育成プログラム

目的・養成人材像

海外の研修等で獲得したグローバルな視点や行動力を生かし、個々の学生の所属する課程に応じた専門性に基づく、社会的・文化的・あるいは環境問題にかかわる地域の諸問題の解決に貢献する能力と意欲を育成する。

科目等

日韓学生の協働研修Ⅰ・Ⅱ、課題解決型国際研修（英語・ドイツ語・フランス語・中国語）、国際教育科目、交換留学など

 

取得可能な資格

1.教員免許状

所属課程により、取得できる教員免許の種類が異なるので注意してください。

人間文化課程

中学校：国語、社会、英語

高等学校：国語、地理歴史、公民、英語

地域政策課程

高等学校：公民

2.学芸員資格

3.日本語教員

4.社会調査士

5.認定心理士

6.公認心理師^※

7.環境再生医（初級）

8.自然再生士補

＜それ以外の資格について＞
学部の教育課程の中で正規に取得できる資格は以上ですが、これ以外にも、学部で専門に学んだことが、さまざまな資格取得に結びつく可能性は十分あります。実際に国家資格などを取得している学生も少なくありません。ただし、学部での教育は資格取得だけを目指すものではないことも理解してください。

※学部を卒業しただけでは資格を取得することはできません。公認心理師の資格取得に関する詳細は、厚生労働省のホームページをご確認ください。