環境共生専修プログラム
環境共生専修プログラム
養成人材像
持続可能な共生社会の構築に向けて、地域の創生に貢献する、地域の環境政策や環境マネジメントに関する実践的知識と能力を有する人材を養成する。
※2021年度入学者からの内容に変更しました。(更新日:2021年2月25日)
1年次
2年次
3年次
4年次
基礎ゼミナール
震災復興に関する学修含む、教養教育科目・必修
環境科目・地域関連科目
教養教育科目・選択必修
総合科学基礎(地域政策)A・B
1年次
必修
法・経済・環境と地域課題との関連性の学修を目的とする。
課程科目
1年次
必修科目
民法(総則)Ⅰ、経済学基礎Ⅰ、環境政策論Ⅰ
法学・経済学・環境学の基礎理論を学修し、地域課題に取り組む基礎的な能力を修得する。
総合科学基礎(人間文化)A・B
2年次
選択必修
社会の諸問題を総合的観点から理解するため、人間行動や文化を理解する基礎を学修する。
プログラム基礎科目
2〜3年次
必修、選択必修
(必修)持続可能な社会論、環境科学演習 (選択必修)環境政策論Ⅱ、環境経済論Ⅱなどから選択 環境生態学A、自然環境学Aから選択 環境社会調査演習などから選択
持続可能な共生社会の課題を学び、課題解決の方法を修得する。
総合科学論
3年次
必修
普遍的な基本概念や社会的に関心を集めている問題を通して、それらが各学問領域にどのような課題を突きつけ、諸科学の基本概念にどのように関わってくるのかを掘り下げることによって、諸学問の「ボーダレス化」や「概念や方法論の問い直し」、「ネットワーク化」などを確認すると共に、社会的問題に関する深層の解明と問題解決の糸口を見出すために必要な問題洞察力を育成する。
プログラム展開科目
3〜4年次
選択必修
保全生物学、景観生態学、環境経済論特講などから選択 各演習などから選択
環境学のより専門的な知識を学び、環境政策・環境マネジメントの実践的能力を修得する。
特別研究
4年次 必修
※プログラム基礎科目とプログラム展開科目から34単位修得
副専修プログラム 【16単位】
副専修プログラムの選び方により多様な総合化が可能 ※以下例示
政策法務副専修プログラム
課程内の遠い分野と
地域課題に対する実効的な政策の立案・提言の能力が付加され、行政機関の環境関連業務で活躍できる。
行動科学副専修プログラム
他課程の分野と
人間行動の個人的・社会的側面を理解する能力が付加され、NPO等での実践や政策策定の場で活躍できる。